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■ GISと呼ばれる巨大なシステム 　実体はなく、地理の情報をファイル化してシステム化したものを指す。 阪神地区では大震災後に消防庁が独自のシステムを構築した。 災害発生時に緊急自動車の通行ができない道路や 被害状況を把握するために緊急の対応が必要となる為である。 当時は市役所等で紙をボード等に貼り付ける方法で情報の収集を行っていた。 全体が把握できるようになったのは、災害発生当日以降であった。 被害状況の報告が行われても紙の地図に書かれてしまうと、原本は1つしかないことになる。 コピーされて配られるとしたら更新されるごとにコピーが必要となる、、、 と言った具合で情報の停滞が起こり復旧、救援活動の停滞に繋がる。 今は緊急時のことだけに限定されるものかと言うと、 そうではなく公共団体から発注される仕事で部、課違いの同じ地区の仕事がある場合がある。 同じ地域のデータを一度取得すれば発注は一回で済み効率の良い税金の使い方が出来る。 無駄がなくなるということは、違う事業を発展する事や違う展開を行う事が可能となる。 現在は物品販売の店等でもマーケティングや販売促進などにGISのデーターを使うところが多くなってきている。 どのような人たちがどれぐらい住んでいるのか？雨の日の動向は？（どうして雨の日だけのサービスがあるのか？） 同じ看板のコンビニエンスストアでも地域により売っている商品が違うのはどうして？ 銀行の外回りの方はよく家族構成を知っていますよね？ こどもが進学するときには融資が必要かもしれない。。。 保険の販売員も同じことが言えますね。 デジタルマッピング(Digital Mapping)とは ＧＩＳとは「地理情報システム」の略の事で、「地理情報を取得し 保存・編集・解析・表示・展開する為に用いられるコンピュータ処理システム」と定義されています。 これをもう少し分かりやすく説明しましょう。 　多種多様な地図を、デジタル処理してデータベース化する事をデジタルマッピングといいますが これはコンピュータの画像処理技術を利用してそのデータを項目別に分け 利用者が目的に応じて自由に地図を作成する事ができるようにしたものです。 つまり、より専門的で目的に沿った主題図を作成できるようにしたものです。 デジタルマッピングの本質的な狙いは？ 　デジタルマッピングの目的は、単に必要とする情報を検索して表示するだけではありません。 その最大の狙いは、その他各種データベースとリンクさせる事により、複雑な解析や処理を可能とするところにあるのです。 例えば、デジタルマッピングによる地図（空間）情報と、その地域の経済活動や交通状況など 異なる様々な付加情報（属性情報）をリンクすることにより図形情報と多くの属性情報とを一元的に管理することができ 複雑かつ多量の情報をより詳細に把握して解析することが可能となります。この考え方がＧＩＳなのです。 ＧＩＳの有効活用に向けて 　ＧＩＳは、図形（空間）情報と属性情報から成り立っており、図形データ要素はＸＹ座標に関係付けて管理されています。 一般的に使用されているものとしてはカーナビゲーションの地図データや、国土地理院が発行している数値地形図などがこれに当たります。 私たちが行っている数値地形測量における数値地形図もＧＩＳデータの一つとして位置づけられます。 私たち林測量技術（HST）では、そういった数値地形図データの蓄積に加え交通情報を初めとした独自の属性データを集積することにより さらに充実したＧＩＳデータベースを蓄積するとともに、その有効活用のための技術を開発しています。 ■ 地球環境の未来 　書庫に埋まりきる日常を廃止し検索や表示を短時間で達成する。 なんてことはない事が出来ていないことに私たちは落胆しています。 増えつづける資料や書類。10年先には必要でないかもしれませんが、必要なものかもしれません。 それを判断することが今現在できないから『保険』という意味で書類を残しています。 廃棄されるものや保存されるものの中で本当に紙としての意味を持ち必要とされるものはどれほどなのでしょうか？ 『オンデマンド』という言葉も使われ始めてずいぶんと経ちますが、実際に実行しているところがどれだけなのでしょう？ 未来の大人やこれから生まれ来る子供たちに、今が良いのだから未来も良いに決まっているとは言えないのではないでしょうか？ 偽善と呼ばれてもかまいません。行動を起こさないで指をくわえて見ているだけでは言い訳も出来ません。 努力し、強く願えば叶う未来がきっとどこかにあるはずです。日本と世界と今と未来を私たちは考えて これからの未来をより先の時代へ伝えるために私たちの挑戦は始まったばかりです。 CALS（Cominuous Acquisition and Life-cycle Support）への対応に向けて CALS（Cominuous Acquisition and Life-cycle Support ＝ 継続的な調達とライフサイクルの支援）とは 企業や各部門間において、製造などの企画・設計から製造、流通、メンテナンスに至るまで ライフサイクル全般にわたる各種情報をデジタル化して関連する技術情報や取引情報などをネットワーク化し それらを交換あるいは共有することによって、開発期間の短縮化、コストの削減、生産性の向上をペーパーレスで実現しようとするものです。 ＣＡＬＳは標準・ソフト・通信の3つで構成され、究極的には企業や国といった枠を飛び越えて、全世界的なネットワーク化を目指すものです。 では、建設ＣＡＬＳとは、どのようなものでしょう? まず、国土交通省が発注する公共工事には、次のような特徴があります。 ＊ 発注者、設計者、施工者、下請け、資器材専門業者などの工事に携わる関係者が多く、かつ情報交換の頻度が高い。 ＊ 文書、設計図書など多種大量の情報が交換される。 ＊ 施設のライフサイクルが長く、維持修繕・管理が必要で、これらを支える各種情報の役割がきわめて高い。 このような条件下において、CALSを導入すると、以下のような効果が期待できます。 ＊ 確実かつ迅速な資器材の調達 ＊ 時間と場所の制約を受けない情報の交換 ＊ 情報の共有による効率化 ＊ 事業と施設のライフサイクルを一貫して支援 建設ＣＡＬＳは、建設に係わるすべての情報の交換、共有、連携を支える情報ネットワークシステムと データベース群の共有、インテグレーション（統合）と考えられます。 私たち林測量技術（HST）では、まず自社内でのCALS実現に向けてデータベースを逐次整備していくとともに 建設CALSへの対応及び協力体制作りに向けて、様々な角度から働きかけようとしています。